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2024.10.26
家づくりコラム
2017.02.21
常時微動計測による地震データ解析を全棟実施
この記事を書いた人
サンエム建設株式会社代表取締役 大山剛人
パッシブハウスを中心とする高気密・高断熱住宅の専門家
建築歴45年、創業は1999年。100年快適に住める健康住宅を思い高気密・高断熱を極めパッシブハウス住宅をわかりやすくお伝えします。
地震国日本
日本は世界でも有数の地震国であり、最近では近い将来関東地方、東海地方、東南海地方に巨大地震が来ると言われています。今後30年以内に発生する確率は、首都直下型地震が60％、東海地震が85％、東南海地震が60％と発表されています。
2016年4月に起きた熊本地震は、地震発生確率が数パーセントしかなかったのにも関わらず、巨大地震が発生したのです。
こうなると、どこに住んでいても地震被害という不安からは逃れることが出来ません。ならば巨大地震に耐える家づくりで自己防衛をするしかないのです。
建築基準法は最低基準の法律
建物を建築するうえで、建築基準法という法律がもとになっていますが、この文字を分解すると『建築をするための基準となる法律』となります。
まさしくこの建築基準法は昭和25年に出来た建築の基本となる最低の基準なのです。でも、この法律をクリアしていれば家が建てられるので、ちょっとコワい気もしてきます。
微振動計測によるデータ解析
木造住宅は構法、間取り、壁、接合部の仕様などの違いにより、それぞれ異なる固有振動数を示します。この常時微動の計測結果によって求められる固有振動数は木造住宅の剛性を示すため、建物の耐震性を評価する指標の一つとして利用することができます。
弊社では、お客様の一生ものである大切な財産を守るために、基準をはるかに上回る耐震強度を設定しております。さらに弊社では、実際に建てられた建物が設計図通りの耐震性能があるかどうか、微振動実験による地震データ解析を全棟実施しています。そうすることにより、実際建てた建物の揺れや耐震性が解析でき、設計上の耐震設計があっているかどうかを確認できます。この解析により、万が一耐震設計上弱い部分が発見されたとしても、そこですぐ補強または修正ができ、よりリアルな耐震住宅が完成します。
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これまでの事例や、サンエム建設の家づくり品質をご紹介する資料などを無料でお送りします。ぜひご家族で家づくりの参考にされて下さい。
