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2024.10.26
家づくりコラム
2017.05.01
耐震診断の必要性
この記事を書いた人
サンエム建設株式会社代表取締役 大山剛人
パッシブハウスを中心とする高気密・高断熱住宅の専門家
建築歴45年、創業は1999年。100年快適に住める健康住宅を思い高気密・高断熱を極めパッシブハウス住宅をわかりやすくお伝えします。
最近耐震補強を兼ねた内装リフォームをやるお宅が多くなりました。今国の方では、耐震診断をして、補強工事を行うと補助金を出す制度もありますので、これからリフォームを考えている方で、地震に対しての不安があるのであれば、一度耐震診断を受けてみる事をお勧めします。
在来木軸工法の耐震の考え方は、
①建物が倒壊しないように、横方向に対しての地震力に耐えるように、耐震パネルや筋違いで補強する。
②耐震パネルや筋違いをバランスよく配置する。
③柱に引き抜きの力が発生する場合に、金物で補強する。
これは、建築基準法にも定められていて、最低限の基準をまもらなければなりません。
最近上記に加えて家を新築する場合は、
柱直下率、壁直下率、耐力壁直下率という数値が、熊本地震以降注目をされ始めました。熊本地震では、①②③を満たしている建物がなぜか倒壊してしまいました。それは、柱直下率、壁直下率が極端に小さな数値であったことが原因と言われています。
柱直下率とは、2階柱の総本数に対する2階柱の真下に1階柱がある割合を示したもの。
壁直下率とは、同じように2階の間仕切り壁全長に対する、2階間仕切り壁の真下に1階間仕切り壁がある割合を示したもの。
耐力壁直下率とは、壁直下率と同じように、耐力壁部分だけを計算して割合で示したもの
昔は、南側や東側に大きな窓をとり日差しや風を取り入れるという建物の間取りが多かったです。これでは地震に耐える体力壁が北側、西側に多くなるので建物のバランスが悪くなります。また、在来木軸工法はPLANの自由度があると言われていますが、かえってこれが柱直下率、壁直下率、耐力壁直下率の低下につながったのではないかと考えられます。
外国から入ってきた、ツーバイフォー住宅、プレハブ住宅等は、そもそもPLANの自由度が在来工法に比べて低いので、壁直下率等の制約が原因ではないかと思われます。逆を返せば、在来木軸工法でも同じような考え方をすれば、同じような耐震性能を持った建物は出来ます。
在来工法は地震に弱いと言われていますが、それは柱直下率、壁直下率、耐力壁直下率を考慮しないで建築された建物がほとんどだからです。
耐震リフォームの場合、地震への不安に付け込んだ、詐欺まがいの売り込みには十分気を付けてください。耐震工事は、大変技術のいる施工ですので、やはり信頼できる施工店にお任せすることをお勧めします。
https://allabout.co.jp/gm/gc/42324/
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